セルメディシン株式会社は主に「がん免疫療法」を開発している研究開発型ベンチャー企業です。国立研究開発法人理化学研究所発で、同時に国立大学法人筑波大学発でもあります。
ご挨拶
当ホームページにご来訪賜りまして、誠に有難うございます。がんは、今や一生のうち2人に1人がかかる 病となっております。その治療において非常に良く使われてきた抗がん剤（特に低分子化学療法剤）は、副作用がきつく、受診すると七転八倒する苦しみを味わうことがあります。それに対し、私共は、ほとんど副作用のない新しいがん免疫療法として、“自家がんワクチン療法”を開発、しっかりとした科学的根拠を基盤に、提携医療機関を通して提供させていただいております。どうか、このホームページ掲載の情報を生かして、“苦しみのないがん治療”を患者様のお役に立てていただければたいへん有難く存じます。このために弊社では、社員一同、今後も間断なく努力を続けていく所存です。
代表取締役社長 大野忠夫
企業理念と事業目的
セルメディシン株式会社（Cell-Medicine, Inc. 略称CMI）は、生命に資する研究開発を愛し新しい概念に基づく技術を通じて人間生活に直接役に立てる喜びを共有する智恵ある者達によって設立維持される。CMIは新たな腫瘍免疫療法を開発し、世界に普及することによって、癌の恐怖から人々を解放し、もって人間の健康と日常生活に大いなる改善をもたらすことを目的とする。
沿革
| 2001.07.03 |
セルメデシン株式会社設立 本社：茨城県牛久市（2007.10.21まで） |
|---|---|
| 2001.07.26 |
理化学研究所が「理研ベンチャー」として認定 つくば市の理研・細胞開発銀行内に連絡事務所設置 並行して、筑波大が「筑波大学発ベンチャー」としても認定 |
| 2001.08.28 | 株主割当増資 |
| 2001.10.27 | 株式分割（1:4） |
| 2002.07.05 | いばらきベンチャーマーケットにて紹介 |
| 2002.11.22 | 公益法人三井住友銀行ベンチャー育成基金（500万円）受賞 |
| 2002.11.24 |
CMIニュースNo.1発行 （No.10よりセルメディシンニュースと改称） |
| 2003.01.15 | 第三者割当増資 |
| 2003.04.01 |
筑波ラボを設置 〔つくば市高野台、三洋電機筑波研究所（後のつくばベンチャーラボパーク）早稲田大学ナノプロセス研究センター・山崎研究室内〕 |
| 2004.06.15 | 「セルメデシン株式会社」より「セルメディシン株式会社」に社名変更 |
| 2006.03.17 | 独立行政法人・中小企業基盤整備機構主催 Japan Venture Award 2006 にて企業家部門奨励賞を受賞 |
| 2007.10.22 | つくば研究支援センター内に移転、現在に至る。 本社・筑波ラボ：茨城県つくば市 |
| 2012.01.20 | 自家がんワクチン療法受診症例1001例の改善効果（ソフトクライテリアによる評価）をホームページ公開 |
| 2013.10.01 | 自家がんワクチン療法受診症例が累積2000例に到達 筑波大学附属病院内に、つくば国際戦略総合特区課題「脳腫瘍に対する自家がんワクチンの開発」共同研究拠点（筑波大病院ラボ）を設置 |
| 2014.01.31 |
「理研ベンチャー」認定期間終了、理研“発”ベンチャーに移行 筑波大学発ベンチャーは認定継続 |
| 2015.06.10 | 第3回常陽ビジネスアワード・奨励賞受賞 |
| 2018.04.27 | 自家がんワクチン療法受診症例が累積3000例に到達 |
| 2020.06.30 |
自家がんワクチンの脳腫瘍版Cellm-001について、PMDAに医師主導治験「Cellm-001による初発膠芽腫治療効果無作為比較対照試験」計画届提出。 2020.07.31スタートアップミーティング開催 |
| 2020.12.02 | 医師主導治験参加の全11施設でIRB承認取得 |
| 2021.01.14 | 医師主導治験第1例登録 |
会社情報
| 代表取締役社長 | 大野忠夫（薬学博士） |
|---|---|
| 取締役 | 大滝義博（農学博士） |
| 取締役 | 坪井康次（医学博士） |
| 取締役 | 大野光子（芸術学修士） |
| 監査役 | 大野忠（医学博士） |
| 従業員数 | 10名（2021年3月現在、うち博士号所持者3名） |
| 創立日 | 2001年7月3日 |
| 資本金 | 1506万円 |
| 本社／筑波ラボ | 〒305-0047 茨城県つくば市千現2-1-6 C-B-1 TEL：029-828-5591 FAX：029-828-5592 |
| 取引銀行 | 三井住友銀行、常陽銀行、日本政策金融公庫（2021.3現在） |
組織図
