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がん治療費、年133万円、という報道から
17
Mar
3月15日の日経新聞朝刊に、「がん治療費、年133万円」というNPO法人「日本医療政策機構」の調査結果の記事が掲載されました。
複数のがん患者団体を通じて行ったアンケート調査1618人からの回答だったそうですが、おそらく手術・放射線・抗がん剤という通常の保険診療の範囲での治療費が年間で133万円もかかっていると推定されます。
このような治療費が2年、3年と続くならば、患者様の負担は非常に大きくなります。
医療経済学では、「費用効果分析」というものを行います。その中の一分野として、ある新規治療法の臨床効果があって長生きできるがん患者様が増えた場合(効果増)、その新規治療法による費用がどの位まで増えるか(費用増)を推測し、
「費用増/効果増=増分費用効果比」
を計算、その新規治療法が経済的にみて許容できるか否かを判断しようとする方法があります。
ありていに言えば、長生きした患者様が納めるであろう税金増分よりも、新規治療の費用増分が少なければ、その新規治療法を国として承認しても得だと判定するようなものです。
乳がん治療に使用されるハーセプチンの効果が、もし5年も続くなら、260万円以下なら国としては得だという計算があるそうです。しかし、臨床現場からは「使ってみると半年くらいしか効果が続かない」という声が漏れ聞こえます。実際には随分高いものについているというのが現状のようです。
もし、がんの治療があるレベルに達し「この後は再発防止、あるいは無増悪となればよい」という場合、年平均133万円もかかる同じような標準的治療を延々と繰り返すよりも、思い切って「自家がんワクチン」療法に踏み切るのも、選択肢の一つではないでしょうか。自由診療ですが費用も150万円程度、治療期間も46日以内で済みます。
肝がんの術後であれば、自家がんワクチンによる再発抑制効果は確かにあります。
→ http://www.cell-medicine.com/cases/clinicaltest_hepatocellular.html
これから類推すれば、他のがん種でも原理は同じですから、再発抑制効果は期待できると思われます。







