ドクター通信
140 オンラインセカンドオピニオン--米国の現状
25
Jun
米国の大型新聞USA TODAY紙のホームページに、"Online services let patients seek a second opinion from home"という記事が掲載さ れています。
→ http://www.usatoday.com/news/health/2008-06-22-online-second-opinions_N.htm?loc=interstitialskip
がん患者が自分の診療データを自宅から遠隔地の医師に送りセカンドオピニオンを求めることができる有料サービスが米国では急速に広がっ ているとのことです（例えば、Partners Online Specialty Consultations (POSC)など）。
費用は1回$500 から $1,500ですが、3大サービス業者は、the Cleveland Clinic, Johns Hopkins Medicine and POSCで、年間各々約1,000 件を扱うとのことです。
しかも、"およそ5%の症例で診断を変更し、85% から 90% の症例では治療法を変更する"、とe-Cleveland Clinicのマネージングディレク ターの話として掲載されています。
普及のネックになっているのは、米国のほとんどの保険会社がこのようなリモートセカンドオピニオンを保険対象にしていない点ですが、この事情にも大手保険会社が対応すると宣言していますのでまもなく変化しそうです。
振り返って本邦ではどうかといいますと、カルテ情報は個人情報の塊ですので、セキュリティの点でどう扱うかが問題かと思います。また、本邦では電子カルテの形式がバラバラなのと普及不十分である点が気になります。
しかし、それ以上に、病院間において、セカンドオピニオンやカルテ情報を積極的に相互利用しようという環境の醸成がなかなか困難な課題ではないかと思われます。
